発起人

※ 肩書きは、発足当時

■産業界■

内田 和成 ボストン・コンサルティング・グループ 日本代表
西岡 郁夫 モバイル・インターネットキャピタル(株)代表取締役社長
佐藤 至弘 (株)富士通総研代表取締役社長
古賀 正一 (株)東芝 取締役
黒澤 保樹 シスコシステムズ株式会社代表取締役社長
西 和彦 (株)アスキー エデュケーションカンパニー社長
大歳 卓麻 日本IBM株式会社代表取締役社長
平野 正雄 マッキンゼー・アンド・カンパニー・インクディレクター
松井 道夫 松井証券株式会社代表取締役社長
寺島 実郎 (株)三井物産戦略研究所所長
菅原 敏明 日本サンマイクロシステム株式会社代表取締役社長
倉重 英樹 プライスウォーターハウスクーパースコンサルタント会長
吉田 庄一郎 ニコン株式会社代表取締役社長
阿多 親市 マイクロソフト株式会社代表取締役社長
長谷川 正治 株式会社シーアールエルブレインズ代表取締役社長
有賀 貞一 (株)CSK 代表取締役副社長
中西 宏明 (株)日立製作所 情報通信グループ統括本部 副本部長
寺澤 正雄 日本ヒューレットパッカード株式会社代表取締役社長
佐野 力 日本オラクル株式会社代表取締役会長
成毛 眞 株式会社インスパイア代表取締役社長

■官界(政策戦略関係)■

池田 要 科学技術庁科学審議官
大田 信一郎 通産省機械情報産業局長
佐々木 宜彦 通産省技術総括審議官
田中 征治 郵政省技術統括審議官
及川 耕造 特許庁長官

■メディア関係■

古沢 美行 日経コンピュータ編集長
益田 昇 CIOマガジン編集長
上坂 伸一 ダイヤモンド・ハーバード・ビジネス・レビュー編集長
関口 和一 日本経済新聞論説委員兼編集委員

■学 界■

吉川 弘之 日本学術会議議長、放送大学学長、前東京大学総長
古川 勇二 前都立大工学部長
小宮山 宏 東京大学工学部長
安延 申 スタンフォード大学日本センター研究部門所長
斎藤 信男 慶応大学環境情報学部長
国領 二郎 慶応ビジネススクール教授
中根 甚一郎 早稲田大学アジア太平洋センター所長
山崎 和雄 カリフォルニア大学教授 デイビス校
岩田 一明 大阪大学名誉教授
中島 尚 正前東京大学工学部長
今野 浩 東京工業大学教授 理財工学センター
児玉 文雄 東京大学教授 先端経済工学研究センター
松田 修一 早稲田大学アジア太平洋センター教授
中島 洋 慶応大学環境情報学部教授
大成 尚 早稲田大学教授 経営システム工学科 (設立準備委員)
高田 祥三 早稲田大学教授 経営システム工学科(設立準備委員)
松島 克守 東京大学教授 (設立準備委員)

■設立準備委員会■

松島 克守 東京大学 教授 (工学部 システム創成学科)
大成 尚 早稲田大学 教授 (理工学部 経営システム工学科)
高田 祥三 早稲田大学 教授 (理工学部 経営システム工学科)
中島 喜八郎 味の素 株式会社 (川崎工場 企画管理部長)
五十嵐 賢一 NECロジスティクス 株式会社 (LSP推進本部長)
古藤 悟 日本電気 株式会社 (製造管理部企画担当エキスパート)
田口 重雄 日本電気 株式会社 (製造管理部生産担当エキスパート)
松崎 吉衛 (株)日立製作所 (生産技術研究所生産システム部長)
的場 秀彰 (株)日立製作所 (生産技術研究所生産システム部第1研究室長)
伊呂原 隆 上智大学講師 (理工学部 機械工学科 専任講師)
林 愛一郎 システムコンサルタント
大久保 寛基 早稲田大学 博士後期課程 (理工学部 経営システム工学科 大成研究室)
奥河 大 東京大学 修士課程 (工学系研究科 松島研究室)
後藤 正幸 東京大学 助手 (工学系研究科 松島研究室)

 


趣意書

今日の日本企業の緊要課題は21世紀型の企業に進化することである.市場、競争、金融、技術、社会そして人間といった企業環境の全てが、大きく変化している。

この状況下で、ビジネスモデル学会は、現在および近未来の環境に対する認識を深め、現状の諸事情に拘泥することなく、大胆かつ現実的な21世紀型日本企業のビジネスモデルを深く研究する団体として誕生する。

ビジネスモデルに関する本格的研究は緒についたばかりである。本学会は、ケーススタディに基づく実証研究、概念提案、ビジネスモデルの応用技術やビジネスモデル特許に関する議論等を通じ、会員間の知識交流の場としての存在価値を発揮することが期待される。

学会のビジネスモデルも時代にあわせて変わらなければならない。本学会自体がその新ビジネスモデルの提案である。

本学会は、全ての活動をネットワーク上に展開し、サイバースペースに存在するナレッジマネージメントの機構である。全ての議論、研究発表、論文発表、学会 運営会議をWebとメーリングリスト上で行うことにより、会員はいつでもどこからでも学会活動に参加することができる。すなわち、会員は多忙な活動の中で あっても研究発表、発表論文検索、会員同士の知見の交換など、知的サービスの提供を受けることができる。また、ネットワーク利用により学会運用コストを削 減、これにより会員の負担を最小化にしている。したがって、多忙な第一線のリサーチャー、コンサルタント、ビジネスマン、学生が広く参加することができる。

この学会が、知的プロフェッショナルの新しいコミュニティとして発展し、会員の自己研鑽の場、自己実現の場となることを希望する。

2000年10月1日 発起人